売戸建住宅 山形市 城北町２丁目 (北山形駅) 2階建 4DK

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価格 1,500万円 間取り 4DK
交通 ＪＲ左沢線 / 北山形駅 徒歩10分
所在地 山形県山形市城北町２丁目
築年月 1979年1月(築46年) 建物面積 86.37㎡ 土地面積 公簿 220.39㎡
私道負担面積 -

ポイント

リフォーム　駐車場３台分以上　バス１坪以上　区画整理地内　庭10坪以上

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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おすすめコメント
★動くなら今です★ワンタッチでおまかせのオートバス付、更にコンロやシンクがセットされたシステムキッチン設置済で一体感のあるデザインの台所です。他にもホームページに物件多数掲載中（・ω・）ノ

    アピールポイント

    ★動くなら今です★ワンタッチでおまかせのオートバス付、更にシステムキッチン付です。また広々とした延床面積８６．３７㎡の居室空間で、その上１０坪以上の庭のある住戸なので、のびのびとアウトドアヨガの時間も楽しめます。ちなみに火力の微妙な調整も簡単なＩＨクッキングヒーター付です。家族みんなのワガママにも応える４ＤＫ。実際の空間をご自身で体感ください。他にもホームページに物件多数掲載中（・ω・）ノ

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ左沢線 / 北山形駅 徒歩10分
    その他交通 -
    所在地 山形県山形市城北町２丁目
    物件種目 売戸建住宅
    価格 1,500万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　エアコン２台以上　ＩＨクッキングヒーター　３口以上コンロ　グリル　オートバス　追焚機能　シャワー付洗面化粧台　上水道　下水道　プロパンガス　電気　側溝　照明器具　ＢＳ端子　温水洗浄便座
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考

    主要採光面：南西向き
    ●７小、２中学区
    ●建物は１９７９年築ですが、建築月不明です。
    ●前面道路は建築基準法の道路ではありません。再建築時には事前

    に建築基準法４３条２項２号の許可が必要です。
    ●令和５年固定資産税（都市計画税含）３７，４６３円
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 -
    間取り(内訳) 4DK（和 6･6･8　洋 5.6　DK 8.5） 建物面積 86.37㎡
    土地面積 公簿 220.39㎡ 私道負担面積 -
    築年月 1979年1月(築46年) 階建 2階建
    リフォーム履歴 ■水回り：2019年05月　キッチン　浴室　トイレ　洗面所
    ■内装：2019年05月　床（フローリング等）　壁・天井（クロス・塗装等）
    ■その他：2023年06月　　畳表替え
    駐車場 有 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 準工業 接道状況 南西2.3m 接面13.5m
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 平坦
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    仲介手数料 価格の3.3％＋6.6万円
    物件番号 6980833113 管理番号 -
    情報公開日 2023/12/11 次回更新予定日 2024/12/24

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    ならびや不動産

    交通：
    ＪＲ奥羽本線／北山形
    住所：
    山形県山形市銅町２丁目１０－２８　
    TEL：
    023-607-3244
    FAX：
    023-600-6136
    所属団体など：
    (公社)山形県宅地建物取引業協会会員
    東北地区不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    山形県知事免許（２）第２５６５号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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